米連邦準備制度（FRB）が金利を決定する際、毎月注視する指標の一つに「個人消費支出（PCE）物価指数」があります。これと併せて、コアPCE（core PCE）という言葉もたびたび登場します。一見すると似た物価統計ですが、2つの指標は異なる角度から経済を映し出し、より立体的な視点を与えてくれます。
自分で支払ったお金だけでなく、代わりに負担された費用まで含むPCE
PCE（Personal Consumption Expenditures）物価指数は、米国経済分析局（BEA）が作成します。米国居住者が直接購入した財やサービスだけでなく、政府や保険会社など、ほかの主体が消費者に代わって支出した費用も含めて価格の変化を測ります。
家計の直接支出については、消費者物価指数（CPI）として前回取り上げましたが、家計に関わる支出全体には政府や機関が代わりに支払うものもあります。家計を支援する非営利団体の支出や、メディケイド（Medicaid）のように政府や雇用主が負担する医療費などが該当します。個人がスーパーのレジで支払った代金はもちろん、より幅広い直接・間接の消費全体を捉えるための指標がPCE物価指数だといえます。
変動の大きい品目を除き、基調を明らかにする「コアPCE」
コア（core）PCE物価指数は、総合PCEから価格変動の大きい食品とエネルギーを除いた指標です。急激な天候変化（ハリケーン、寒波、猛暑など）や地政学的な衝撃（地域紛争や戦争）によって短期間に大きく動く周辺要因を取り除き、中長期的に続く物価の基調的な負担をはっきり示すことが目的です。
コアPCEの算出から除外される品目は明確に定められています。スーパーで購入する食料品と飲料、ガソリン、電気・ガス料金は除かれます。一方、価格変動が比較的小さい外食サービスや宿泊費はコア指数に残ります。
一般の消費者にとって非常に重要だと思われる食品、ガソリン代、電気料金を指標の算出から除くことには、やや違和感があるかもしれません。しかし、これは日々の生活費を軽視するという意味ではありません。FRBもこれらの品目の重要性を認めていますが、政策判断の基準となる指標を求める際には、変動が比較的大きい品目を除き、動きは緩やかでも一貫性のある品目を中心に「基調」の流れを見いだすことで、インフレーションの程度を把握できます。これがコアPCE物価指数を用いる理由です。
CPIとPCEでは調査範囲も算出方法も異なる
CPIとPCEには消費者段階の物価を測るという共通点がありますが、詳しく見ると性質が異なります。CPIは主に都市部の家計が自分の財布から直接支払った支出を基準とします。一方、PCEには政府や機関が代わりに支払った医療サービスへの支出も含まれます。
それぞれの指数では算出方法も異なります。CPIは定期的な消費者支出調査を基に固定されたウェイトを使う「修正ラスパイレス（Laspeyres）」方式を採用します。PCEは国民所得・生産勘定のデータを基に、「フィッシャー理想（Fisher-Ideal、消費量の変化を反映する連鎖ウェイト方式）」の公式を適用します。
消費者は特定の商品の価格が急騰すると、自然に別の代替品を探します。PCEの算出方法は、こうした実際の消費パターンの変化を四半期ごとに機敏に反映できるよう設計されています。住居や医療のようにウェイトの比重が異なる項目の価格が別々に動くとき、2つの指数が異なる数値を示すことがあるのはこのためです。
FRBの公式目標がPCE 2%である理由
米連邦公開市場委員会（FOMC）が長期的な物価安定目標として示している数値は、「年間の総合PCE上昇率2%」です。コアPCEではなく「PCE 2%」を目標とするのは、最終的に安定させるべき対象が、家計が実感する現実の物価全体だからです。
FRBがCPIではなくPCEを公式目標の基準とする理由も、その包括性にあります。PCEはCPIより支出の対象範囲がはるかに広く、消費者が代替品へ移る行動も敏感かつ迅速に反映するためです。
当然のことですが、FRBや政府が政策を実施するとき、1つの指標だけに依存することはありません。単月の数値だけで性急に判断せず、数カ月から1年以上の平均的な傾向を確認します。複数の詳細品目の動きやさまざまなコア指標に加え、CPIやPPIも総合的に照らし合わせ、物価圧力の持続性を検証します。
2つの指標が異なる動きをするときに確認すべき点
ある月には総合PCEが急上昇してもコアPCEはほとんど動かなかったり、反対に総合指数が低下してもコア指数は依然として高い値を維持したりすることがあります。2つの指標の差が広がった場合、まず食品とエネルギーの価格がどのような影響を与えたのかを確認する必要があります。
国際原油価格や農産物価格が一時的に跳ね上がり、総合PCEは上昇したもののコアPCEには目立った変化がない場合、それは短期的な衝撃にとどまる可能性があると考えられます。一方、PCEが小幅な動きを繰り返しているにもかかわらず、食品とエネルギーを除くコアPCEの上昇傾向が数カ月にわたって鈍化しない場合は、経済全体に物価圧力が深く根付いていることを示します。
以前、筆者は原油価格の急騰によってPCEが大幅に上昇したという経済ニュースを見て、性急に金利上昇を見込むポジションを取ったことがあります。その後、コアPCEの安定した動きを確認し、判断を誤っていたと気づきました。これをきっかけに、2つの指数を同時に考慮しながら慎重にポジションを決めるべきだという教訓を得ました。
物価指標を読むときは、発表された1つの数値に一喜一憂するのではなく、2つの指標の乖離がどこから生じたのか、そしてその流れがほかの経済指標とも一貫しているのかを落ち着いて確認する視点と訓練が必要です。
出典
